このブログでは何度か日本の広告費の変遷を取り上げてきた。毎年、電通から発表される「日本の広告費」というニュースリリースをもとネタにして、つらつらと思うところを書いてきたのだ。
そこで2018年の広告費を振り返ってみよう。
近年のインターネット広告費の成長ぶりは凄まじく、業界に長年棲息する自分としては、その辺をポイントにこれまでいくつもの記事を書いてきた。
そう、いちばん気になるポイントは、インターネット広告が首位に躍り出る日だ。
というか、テレビ広告費をインターネット広告費が抜き去るのは、もうカウントダウン状態。
2018年、インターネット広告費は、1兆7,589億円、5年連続の二桁成長となり、
かたや、地上波テレビ広告費1兆7,848億円。
2019年も、6年連続の二桁成長となるであろうインターネット広告費。
かたや、地上波テレビ広告費はずっと90％台と踏ん張りつつも衰退している。
衛星テレビを加えて、テレビメディア広告費とひとくくりにすると1兆9,123億円。
2019年、令和元年は、確実に、インターネット広告費が 地上波テレビ広告費を抜き去っていることだろう。
ひょっとしたらテレビメディア広告費さえ、凌駕した数字になるかもしれない。
これが、何を意味するのか？
様々な要因があるのだが、いちばんは簡単なことだ。
テレビを見てものを買うよりも、ネットを見てものを買う人が増えたから。
なぜ、増えたのか？
広告主と消費者それぞれの大きな意識の変化が背景にある。
広告主の立場から考えれば、購買効果が曖昧なマス広告よりも
クリック率等でより広告効果が見えやすいネット広告に価値を見出すようになった。
消費者の立場から見ると、広告主がつくるメッセージよりも、
口コミ等でより信憑性の高い情報が得られるネット広告への信頼が増してきた。
消費者は、何かを買いたいというとき、すぐにメーカーサイトへ飛ぶのではなく、
「●●● 口コミ」「〇〇○ 最安値」等のキーワードで検索をして、
それから他社の商品を比較して、最後の購入ボタンを慎重にクリックする。
この辺の消費者意識の変化を10年以上も前のエントリーで書いたことがある
さらに現代はSNSの普及によって、口コミの波及がいちだんと大きく拡大されている。
もうひとつ、SNSとも関連するが、スマホの驚くべき普及率。
インターネット広告の拡大に拍車をかけたのは、スマホといってもいい。
僕のようにパソコンに向かって買い物をするのは、もはや、少数派かもしれない。
スマホがひとりに1台という時代を迎え、
ほんとうの高度情報化社会（あぁ、懐かしい響き）が訪れた。
高度情報化社会とは、何か？
個人がメディア化される社会だ。
個人に陰陽があるようにメディア化にも陰と陽がある。
さて、次の局面には、どんなことが待ち受けているのか？
じゃんじゃん！ーーーーーーーーつづく
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